能力や適性に合った部署やポジションに配置する「適材適所」という言葉は、多くの方がご存知でしょう。そして、実はその言葉は土地活用にも当てはまります。たとえば、所有の店舗やオフィスビルが想定した収益を上げられていない場合、土地のポテンシャルを活かしきれていない可能性があります。その場合は、土地や建物の用途が妥当だったのかを検討するとともに他の活用法を模索するなど、「適材適所」の運用が求められるでしょう。

不動産ビジネスは立地がすべてと言われます。確かに一面の真実には違いありませんが、必ずしもそれだけが成否を分けるわけでもありません。たとえば、大通りに面していて人の往来も交通量も多く、駅に近い絶好の立地条件でも、商売が芳しくないこともよくあります。その場合、ターゲットとなる顧客層とそのエリアの地域特性がミスマッチしている可能性が考えられます。また、駐車場の有無や道の混雑状況なども集客に悪影響が出るかもしれません。

反対に入り組んだ路地裏に構えたレストランが、隠れ家的な雰囲気も相まって知らぬ間に繁盛店になるということもあります。オフィスが多いエリアではなおさら、車よりも徒歩で利用できる店が重宝されるでしょう。一方、大型の量販店やスーパー、レストランなどは駅近よりもむしろロードサイドのような立地が向いていることが多いと言えます。

また、オフィスなどは必ずしも大通りに面している必要はありません。同じように駅から近いエリアでも、喧騒や人の往来で仕事の集中や移動が妨げられない場所、メインストリートから少し離れた一画にあるほうがむしろ理想的です。オフィスビルを所有しているのになぜか空室が続く、テナント企業がすぐ移転してしまう場合は、こうした要因に着目してその妥当性を再検証してみましょう。

土地活用の適材適所を考えるのはなかなか難しい面があります。しかし、地域特性に着目すれば打開策を見つけることは不可能ではありません。たとえば、一見、条件の悪そうな裏通りや路地裏などでもオフィスとしてなら活用の可能性が大いにあります。特にIT関連や企画系の企業などは従業員が集中できるよう、静かな環境を好む傾向があるからです。もし、飲食店を出すなら、そうした企業が多く集まるエリアのほうが、ランチタイムやディナータイムの集客が見込めるでしょう。

また、企業がテナントとしてオフィスビルを借りる場合は、駅に近い、便利といったことよりも取引先へのアクセスがしやすい場所であることにメリットを見出すかもしれません。大企業の本社ビルがいくつも集積しているエリアならそれほど駅に近くなくても、あるいは裏通りであっても、借り手となる関連企業、下請企業に困らないはずです。一方、物流拠点や倉庫といった場合は街中よりもむしろ幹線道路や高速道路のインターに近いエリアが適していると言えるでしょう。

店舗の場合は、どれほど表面的な立地に恵まれていても、ターゲットとなる顧客層がそのエリアにどれだけ集まってくるか、滞留するかなどが十分に検討されていないとビジネスで成果をあげられません。業種の選択次第で集客力が大きく左右されるだけに、マーケティング的な観点からその地域への出店が妥当かどうかをしっかり見極める必要があります。

土地活用を考えた場合、所有者の方が自ら出店したり、オフィスを構えたりすることも当然考えられます。しかし、もしそのビジネスが地域特性にマッチしていなかった場合は事業の見直しや閉店といったリスクに直面することにもつながりかねません。

そのため、自らはテナントオーナーに徹して事業用賃貸に専念することも1つの選択肢となるでしょう。いわゆる貸店舗業ですが、テナントとなる企業やお店がビジネススタイルや顧客層に合わせた借り方を考えてくれるので、むしろ無駄がありません。もちろん、その土地や物件がどんな企業やお店にアピールできるかといった視点を持っておくべきことは言うまでもないでしょう。

事業用賃貸の魅力はテナントが定着すれば、居住用途よりも家賃を高く設定できることから相応の収益性が期待できる点です。また、住居併用型オフィスにすれば安定収入と高収入を両立させることが可能なことも見逃せません。活用次第でその土地の持つ本来のポテンシャルをいくらでも引き出せるのが事業用賃貸です。ぜひ土地が持つさまざまな可能性を模索してみてください。